色々なブログやホームページを見ると、「相互リンク募集」という呼び掛けを、ちょくちょく目にすることがあります。
リンクとは自分のブログやホームページから、クリックすると他のページへ移動できる仕組みのことです。ブログやホームページを運営している人なら、様々なリンクを、自分のページから発していることでしょう。
リンクはもともと、自分のブログやホームページの内容に参考になることが書かれたページに対して、読む人への便宜を考え、付けるものでした。よく本に付いている「参考文献」と同じようなものですよね。
リンクのうち、リンクした相手も、自分にリンクしてくれることがあります。相手もやはり、自分のページが参考になると考えてくれたという意味です。これを「相互リンク」と呼ぶようになりました。
リンクをすると、自分のページから、読者が、リンクをした相手のページへ移動することになります。ですから、リンクをした先のページ閲覧数が、上がることになるわけですね。
一方相手からもリンクをされる相互リンクでは、相手のページからも、読者が移動してきて、自分のページ閲覧数が上がることになります。このように相互リンクは、おたがいにリンクし合うことにより、閲覧数を上げる方法でした。
風評被害の対策は、様々な分野で実績を上げています。
ある会社では、ネットで会社名を検索してみると、「悪徳」だとか、「詐欺」だとか、そんな2ちゃんねるの記事が検索上位に多数表示されていました。ところが対策を行い、ネガティブな表示はなくなり、受注数が四半期で1.5倍に増えました。
ある会社のオーナーの名前を検索すると、そのオーナーを「独裁者」であるとか、「ヒトラー」「殺人鬼」などと誹謗するサイトが多く表示され、こどもが学校でいじめられるようにもなっていました。対策によりそれは一切なくなりました。
ある議員は、選挙の直前になり、議員がスキャンダルを抱えていると思わせるサイトが立ち上がりました。それらのサイトをすべて対策することによって、議員は無事当選を果たしました。
ある幼児教室では、教室の先生と生徒の母親との不倫を匂わせる内容のブログが現れ、生徒数が激減してしまいました。しかし対策をすることにより、数カ月後には、生徒数は以前に近いレベルまで回復しました。
ある病院では数年前に医療過誤があったと指摘するサイトが出現し、患者数が激減し、倒産の危機にありました。対策を行うことにより、患者数は10%以上増加しました。
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また、こうした不祥事が起きた際に、何も知らない第三者が思い込みで悪い噂を流してしまう場合も多いでしょう。
例えば、インターネット上の質問サイトなどで、「A会社が不祥事を起こしましたが、同業他社のB社は信用して大丈夫でしょうか？」などの質問に対して、たいした根拠も証拠もないのに、「もちろんB社も信用してはいけません。同業者なら同じようなことを必ずしています」などといった返答をする人が実に多くいるのです。
自分が実際に目にしたのならまだしも、憶測に過ぎないことや自分の単なる思い込みを、まるで事実のように書き込みます。
匿名で書き込めるサイトであれば、無責任な発言には更に拍車がかかることでしょう。
しかし、それを目にした人たちは、簡単にその内容を受け入れて信用してしまうわけです。
こうして、自分の思いもよらないところで、簡単に誹謗中傷の的となり、いつの間にか悪者に仕立て上げられてしまうことがあるのです。
こうした勘違いや思い込みから始まる風評被害は、まったく悪気のない第三者から始まるものも多いでしょうが、標的にされてしまった企業や人は、それが原因で廃業に追い込まれる事だってあるのですから堪ったものではありません。
インターネットの誹謗中傷を防ぐ
また、自分では不祥事を起こしていないにも関わらず、巻き添え的に風評被害を受ける場合が数多くあります。
不祥事を起こした企業が同業者だった場合、不祥事を起こした会社だけが悪いにも関わらず、同業者というだけであらぬ疑いをかけられてしまったりします。
例えば、ある焼肉店が食中毒事件を起こしたとします。
原因はその店が衛生管理を怠ったことにあるわけですが、消費者は、他の焼肉店でも同様のことが起こるのではないかと、しばらくは焼肉店へ行くのを控えようとするわけです。
衛生管理を徹底的に行っている店からすれば、迷惑千万の話でしょう。
さらに、こうした食中毒事件などが起きた際の風評被害の犠牲となるのは同業者である焼肉店だけではないでしょう。
スーパーや肉屋などの、肉を扱っている業種でも少なからず被害が出ることでしょう。
またこうした場合も、インターネット上の書き込みが消費者の不安をさらに煽り、被害の拡大に拍車をかけることは多々あることでしょう。
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ブログや口コミサイトなどで、自分が行ったことのある店や病院、レストランなどの評価を載せる人も多くいます。
また、過去に勤めたことのある会社の社風などを、就職・転職専門の口コミサイトなどに投稿する人も多くいます。
これから利用しようと思っている人などにとって、口コミというのはとても頼りになるものでしょう。
しかし、レストランにしても、病院にしても、企業にしても、万人に気に入られることはほぼ100％無理といえます。
いいと思う人や満足する人がいれば、必ず、不満に思う人、気に入らない人もいるものです。
仮にあるレストランで、100人中99人が満足し、満足できなかった人がたった1人だったとしても、ネットに口コミを書き込んだのがたまたまその満足できなかった1人だけだった場合、そのサイトを見た人はそのレストランに対していい印象は持たないでしょう。
更に、ネット上にある企業を賞賛する内容と、誹謗中傷する内容が載っていた場合は、ネガティブな内容のほうを重要視する人が多いでしょう。
また、人は満足したときよりも不満を持ったときの方が、わざわざ人に知らしめようとする傾向があるのですから口コミというのも厄介なものです。
ブログや口コミサイトに書き込まれるネット風評被害を相談しましょう
こうして風評被害の広まり方を見てみると、インターネットがその動きに拍車をかけていることがよく分かります。
インターネットは瞬時に何万もの人に情報を伝え、さらにその内容はいつまでも残ってしまいます。
その上、匿名などで書き込めるサイトが数多く存在するため、ほぼやりたい放題になっているのが現状です。
自分に関わるネガティブサイトを自由に削除できればいいですが、残念ながらそう簡単にはいきません。
サイト管理者に依頼したところで必ず応じてくれるとは限りませんし、そもそも、個人の言論の自由で済まされる範囲であるということで一蹴されてしまうかもしれません。
ですから、インターネット上に自社に対するネガティブサイトに対して、逆SEO対策を取る企業が増えてきているようです。
これは、上位にヒットしてくる誹謗中傷サイトなどを検索結果の下位に下げる手法のことです。
ヒットした検索結果を2ページ目以降もチェックする人はあまりいませんので、自社のイメージダウンに繋がるサイトを削除できなかったとしても、検索結果の下位に下げれるだけで、企業イメージは保たれるわけです。
もちろん逆SEOは、企業だけではなく、個人にも適用できる手法です。
東日本大震災の後、巷でもよく耳にする風評被害という言葉ですが、風評被害とはいったいどのような原因でどのように広がっていくものなのでしょうか。
例えば、一度何かの事件や事故などの不祥事を起こしてしまった場合、企業名や個人名が報道されてしまいます。
テレビやラジオで報道されるのはもちろんのこと、そうした記事内容はインターネットのニュースサイトにも数多くアップされます。
多くのニュースサイトは各ポータルサイトと連携していることが多いため、瞬く間に何万という人の目に触れることになります。
特に世の注目を集めるような事件の場合は、さまざまなサイトやブログなどにもニュース内容が転用されますし、さまざまな形で話題にも上ります。
多くの誹謗中傷がネット上を飛び交うことは必至でしょう。仮に不祥事自体が間違いで、完全なる誤報だったとしても、一度ついてしまったネガティブなイメージは、なかなか拭い去ることはできません。
残念ながらまったくなかったことにはならないのです。
さらに、起こした不祥事に対しての謝罪や償いなどをきちんとして、テレビで報道されなくなったとしても、インターネット上ではその不名誉な過去がいつまでもついて回ってしまいます。
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